ＧＤＷ雑記帳

　　　　　

　
★考察６６――巨大災害の時代２０１９（2019年10月19日作成）
　

　　“西日本豪雨”に続いて今度は“東日本豪雨”が猛威を振るった。
　　2019年10月初旬に襲来した、台風19号がもたらした大規模な風水害（特に豪雨）のことである。
　　「平成最悪の水害」となった平成30年豪雨、通称「西日本豪雨」の猛威は有名であるが、
　　元号が変わった令和元年に、それに続く記録的な豪雨水害が起きるとは、自然も中々皮肉が利いている。

　　死・不明者は90人前後に上り、これは21世紀に入ってから東日本を襲った水害では最悪のものだ。
　　中部地方から東北地方にかけて数十の河川が氾濫し、豪雨による増水で越水した堤防は200ヶ所に達する。
　　とりわけ千曲川と阿武隈川の氾濫は大規模で大きな注目を浴びたが、
　　水戸市内を流れる那珂川の氾濫でも、最大浸水深が７ｍを超える（なんと３階まで沈む）など猛威を振るった。
　　被害家屋は４万棟を超え、避難指示が500万人近くに上り、大雨の特別警報は13都県に発令された。
　　９月の台風15号でも大きな被害があった千葉県では、市原市でＦ２クラスの竜巻も暴れている。


　　今回の考察はこの「令和時代の荒々しい幕開け」に際し、三度筆者の自然災害の見解を書いたものである。


　　『巨大災害の時代』なるタイトルを付けた考察を、筆者は過去に２回書いている。
　　１度目は2005年１月、インドネシア西部で“超巨大地震”スマトラ・アンダマン地震が起きた直後であり、
　　20世紀末から予期していた「マグニチュード９クラス」の懸念が的中した衝撃で筆を取った。
　　世界史上屈指のスケールを持つこの超巨大地震も、世界の数百年の地震履歴では何度か発生しており、
　　20世紀後半では1964年のアラスカ地震（Ｍ9.2）以来起きていなかったために、
　　「近いうちにまた来るだろう」との予想があり、それが現実になったのがスマトラ地震だったのだ。

　　２度目は2008年６月、中国四川省の巨大地震とミャンマーのサイクロン水害が起きた直後だった。
　　スマトラ地震の前後からの世界の自然災害を観察していると、数千人から数万人が亡くなるような、
　　大規模なものが続発しており、ミャンマー水害に至っては死者10万人を超えた。
　　そのため「今後こうした巨大災害が常態化するのではないか」との懸念が強まったのである。
　　20世紀末の終末思想に影響を受けた筆者であるが、これはそうしたオカルトな未来イメージではなく、
　　気候変動と人口爆発による都市の肥大化が、巨大災害を増やすという考え方であった。


　　そしてそれから10年余りが経過し、人類は世界のどういう自然の振舞いを見てきただろうか。


　　2011年３月の東日本大震災（東北地方太平洋沖地震）は今や、多くを語るまでもないだろう。
　　スマトラ島を襲った“マグニチュード９クラス”が今度は日本列島で猛威を振るい、
　　東北沿岸を壊滅させた津波の最大遡上高40mは世界史上でも最大級の規模で知られている。
　　およそ２万人が亡くなり、福島第１原発のメルトダウンが引き起こされたことも世界中を驚かせた。

　　その前の2010年２月には、中米ハイチをＭ７クラスの直下型地震が直撃している。
　　死者は20万人とも30万人とも言われており、2019年までに過去世界で起きた最悪の震災の１つである。
　　８万人が犠牲になった、2008年の四川大地震（正式には「文川地震」）さえ霞むほどの被害だ。
　　同じ年にはチリでもＭ8.8という巨大地震（マウレ地震）が発生している。
　　2015年４月にネパールで起きたＭ7.8の地震でも、8,000人以上が亡くなる惨事となった。
　　昨年2018年９月にスラウェシ島を襲ったＭ7.5の地震（死者3,000人以上）はまだ記憶に新しいだろう。

　　もちろん地震だけではない。
　　2013年にフィリピン中部を直撃した台風30号は“900hPa割れ”の猛烈台風で数千人が死亡し、
　　2018年９月にはプエルトリコを直撃したハリケーン・マリアでやはり数千人が犠牲になったと言われている。
　　中米は今年2019年にも、ハリケーン・ドリアンがバハマを壊滅状態に追いやった。
　　ハリケーン・カトリーナの猛威で知られるアメリカ南部も、その後再びハリケーンが猛威を振るった。
　　マリアが暴れる直前、テキサスを襲ったハリケーン・ハービーでは記録的な豪雨があった。

　　そして昨夏の我が国の西日本豪雨である。
　　梅雨末期には災害クラスの大雨や豪雨がよくあるが、2018年７月のそれは文字通り図抜けていた。
　　11府県に発令された大雨の特別警報は、先日の台風19号の豪雨まで最多であり、
　　避難勧告・避難指示に至っては800万人に達し、実に日本人口の15人に１人が被災した計算になる。
　　死者は200人を越え、「平成最後の梅雨豪雨が平成最悪の水害になる」皮肉な事態となった。

　　数千〜数万の死者こそ出さないが、熱波や旱魃、山林火災なども相次いでいる。
　　2015年のインド熱波では1980年以来の2,000人以上の死者を出し、道路のアスファルトが溶ける事態となり、
　　アメリカ西海岸では2017年から2018年にかけ、大火と呼べる山火事の連鎖で甚大な被害が出た。
　　今夏のヨーロッパも2003年以来の記録的な熱波とされており、
　　シベリアでも山火事が相次ぎ、アマゾンの森林火災は国連総会でも大きな話題となっている。
　　（ただしアマゾンの森林火災は人為の影響もかなり大きいようだ）

　　西日本豪雨だけではなく、昨年は日本で様々な災害が起きた年でもあった。
　　冬の豪雪から始まり、大阪北部地震と西日本豪雨を経て、最高気温を更新する記録的な熱波があり、
　　秋には台風が西日本と東海地方で猛威を振るったことを覚えている方も多いだろう。
　　特に台風21号は非常に強い勢力で近畿を直撃し、関西空港が高潮で水没したことも注目された。
　　全道停電という“ブラックアウト”を引き起こした北海道胆振東部地震も記憶に新しい。
　　また昨年は猛烈な勢力まで発達した台風の数が７個と、統計開始以来最多であった。

　　今年も昨年ほど災害が相次いでいるわけではないが、新潟で震度６強を観測する地震が起きているし、
　　大雪や猛暑も記録更新こそ少ないが、昨年のそれに劣らない。
　　台風19号の風水害の陰に隠れた感もあるが、九州などでも記録的な豪雨が続発している。
　　特に九州北部は、2017年の豪雨から、３年連続で大雨の特別警報を発令する“異常事態”である。
　　「特別警報の常態化」という現象が“異常”でないのなら、特別警報の定義が揺らいでしまうだろう。


　　今年2019年の国連総会では、スウェーデン出身の16歳の女性環境活動家の演説が注目を浴びているが、
　　地球環境問題の悪化や気候変動問題の深化は昨日今日に始まったテーマではなく、
　　それこそ放射性廃棄物などと同じように、何十年いや何百年という長い時間をかけて、
　　ずっと取り組んでいかなければならない重大なテーマであり、流行のように扱うべきではない。
　　彼女のような活動や演説を目新しく感じているうちは、まだまだこのテーマへの認識が狭いと思うし、
　　ましてやこれを政治利用しようなどという発想は、それこそ彼女自身の非難を浴びるに違いない。

　　その１方で、私たち人類は、「激動する自然と今後も付き合っていかねばならない」という、
　　重要なテーマを改めて突きつけられる情勢にもなっているように思う。
　　地球温暖化や気候変動の可能性やリスクは、まだ研究途上で未知数の成分も少なくないが、
　　地球という惑星の環境が様々に変動してきたことは、人類の関与以前の地質記録で既に明らかである。
　　人類の影響力がどれだけあるのかに関わらず、自然は「常に変わってきた」ということであり、
　　また今後も変わり続け、私たちの「過去の常識」を覆し続けることが予想されるのだ。

　　そして私たちはその自然の変化に一喜一憂したり、不安で右往左往するばかりでなく、
　　「柔軟に適応していく」ことが求められているのではなかろうか。
　　いやそうしなければ、絶滅した動物たちのように、人類自身も「自然淘汰」されるはずなのである。
　　大きな災害が起きるたびに「想定外」なる言葉が報道メディアを賑わせるが、
　　自然が常に変わり続けるものだとすれば、「自然の振舞いは常に想定を超える」とも言える。
　　となれば、「想定外の言い訳」に甘んじていては、未来はそれこそリスクだらけということになろう。


　　つまり私たちは「想像力の限界」を超える大自然から「常に想像力を試される」立場なのだ。


　　地球温暖化に代表される気候変動の時代を迎え（より長期的には新たな氷河期が来るという説もある）、
　　開発途上国などの人口爆発と急激な都市化がこれに加わることで、
　　「記録破りの巨大災害」が今後、相次ぐことになるというのが筆者の10年以上前からの見解である。
　　そうした激動の時代に際し、「巨大災害の常態化」を受け入れるか否かも、
　　私たちが「柔軟な適応力」を発揮できるか否かにかかっている、と筆者は考えているのだ。
　　数十年、数百年というスパンの自然環境の変化さえも「想定できる」視野が必要だと筆者は思うのだ。

　　３０年間の平均値を超えるような気象現象は、気象学的に「異常気象」と見なされるが、
　　その１方で視野を広げれば、移り変わっていく自然の中で、何が異常なのかを判断することは難しい。
　　恐らく「３０年に１度の異常気象」も、「１００年のスパン」で見れば、異常ではない可能性があるし、
　　「１００年に１度の異常気象」も、数百〜1,000年以上のスパンで見れば“前例”があることだろう。
　　私たちが何気なく口にする“異常事態”の多くは恐らく、非常にスパンの短い情報しか参照していない。
　　それよりもスパンの長い時間、つまり人間の一生を超える長さは「想定外」になりがちなのだ。

　　例えば日本の気象史では過去に「猛烈な勢力」で上陸した大型台風があった。
　　1934年に上陸した室戸台風や、1959年に上陸した伊勢湾台風が、このケースに該当する。
　　先日東日本に記録的な豪雨をもたらした19号もピーク時には「猛烈」だったが、上陸時は「強い」勢力で、
　　昨秋の台風21号が「非常に強い勢力」で上陸したことが、1993年の13号以来だったことは有名だが、
　　そんなここ数十年の気象も、半世紀以上前に日本を襲った「猛烈台風」の比ではなかったのだ。
　　特に伊勢湾台風などは世界全体で見ても「20世紀最悪の災害の１つ」と言われるほどの大暴れであった。

　　そして伊勢湾台風の猛威から60年が経つ今、日本はまだこのクラスの猛威を経験していないのだ。
　　もしも今、伊勢湾台風クラスの猛烈台風が勢力を落とさぬまま日本に上陸したら、何が起きるのだろうか。
　　過去60年間には起きていないことだが、前例のないケースでは決してないということであり、
　　「柔軟な適応力」を発揮するなら、この程度は最小限、「想定の範囲内」に置いておくべきだろう。
　　それに猛烈台風自体は、世界に目を向ければ、過去に実際にフィリピンやバハマを直撃しているのである。


　　地震災害も、阪神・淡路大震災と東日本大震災を経験した今、
　　このクラスの災害は「想定の範囲内」に出来なければ、歴史から学んでいるとは言えないことだろう。
　　阪神・淡路大震災は“大震災”とは呼ばれるが、地震の規模はマグニチュード７クラスだ。
　　決して小さな地震ではないが、地震列島・日本なら「どこで起きてもおかしくない」規模である。
　　しかし1995年のあの頃、「関西では大きな地震が起きない」という“神話”がまかり通っていたのだ。
　　理由は過去半世紀、関西都市部で震度６を記録するような地震がなかったためである。

　　しかし地震活動のサイクルは数百年から数千年に及ぶ中で、半世紀静かだったからどうだというのか。
　　実はほぼ400年前の1596年、豊臣秀吉が被災したという慶長伏見地震と、阪神・淡路大震災は良く似ている。
　　『理科年表』を紐解けば、過去1,000年に関西は何度も烈震や激震の憂き目に遭ってきたことが分かる。
　　100〜200年に１度起きるという“南海地震”でも、関西は十分に烈震の範囲内である。
　　結局はそうした“歴史的事実”が「十分に想像できなかった」結果が、あの大震災だったのである。
　　「たった半世紀の記録」を参照しただけで「全てを知った」ような誤解をしてしまったのだ。

　　東日本大震災のような“マグニチュード９クラス”は、そうそう頻繁に起きるスケールではないが、
　　それでも研究が進んだ今、数百年に１度はそうした猛威があっておかしくないと考えられるようになった。
　　そして数十年以内に起きると考えられている東海・東南海・南海地震もこのスケールである。
　　筆者がかつて独自に調べた日本列島の災害履歴でも、次に日本列島を襲う東海・東南海・南海地震が、
　　1707年の“宝永地震”と同クラス（Ｍ8.5〜9.0）である可能性を示唆している。


　　地球温暖化などを背景に、今後日本でも40度を超える酷暑の記録が増えるとの予想がある。
　　2020年の東京オリンピックの競技会場の１部を「関東以北に移転すべき」などと言われるのもこのためだ。
　　そうなると「それは東京オリンピックと呼べるのか」と言われそうだが、その程度には問題が大きいのだ。
　　更に未来に目を向ければ、温暖化で「オリンピックに適さない地域」がもっと増える可能性が高いし、
　　最悪の場合には「人が住めない灼熱の土地」が増えることも懸念されている。
　　現に摂氏50度という熱波で路面のアスファルトが溶けたインドの首都ニューデリーは「中緯度地方」にあるのだ。

　　また記録的な集中豪雨が河川の排水能力を超える事態は、今回の台風19号でまざまざと見せ付けられたが、
　　昨夏の西日本豪雨でも似たような事態が起きたことは、まだ私たちの記憶に新しいはずだ。
　　台風19号の豪雨は「１００年に１度」などと形容されることもあるが、
　　その１方で九州北部のように「大雨の特別警報が３年連続で発令される」ケースもあることを考えると、
　　「１００年に１度の猛威」が来年早々に再来する可能性もないとは言えないだろう。

　　実は巨大地震にも言えることだが、大規模な自然の猛威は、周期性を持って繰り返す傾向がある。
　　「１００年に１度の災厄と言われている事態が１００年以内に再来する」のは、このためかも知れない。
　　つまり「大規模な猛威のシーズン」には、そうした事態が立て続けに起きる可能性があり、
　　「今回起きたからしばらく起きないだろう」という判断は「油断」になってしまう恐れがあるのである。

　　マグニチュード９クラスの超巨大地震も、平均値を取れば「全世界で半世紀に１度」くらいだが、
　　スマトラ・アンダマン地震と東日本大震災のスパンは、たった６年数ヶ月しかなかった。
　　有史最大級と言われる1960年のチリ南部地震（Ｍ9.5）の時には、その８年前にＭ９のカムチャツカ地震、
　　３年前（1957年）にＭ9.1のアリューシャン地震、４年後（1964年）のアラスカ地震と連鎖した。
　　「半世紀に１度の超巨大地震が、1952〜1964年の12年間に４回も起きた」ことになる。
　　そしてそこから2004年12月のスマトラ・アンダマン地震まで、40年と９ヶ月のブランクを空けることになったわけだ。

　　１方で東日本大震災が起きてから既に８年が経過しているため、油断すべきではないが、
　　「超巨大地震の今回のシーズンは去りつつある」と筆者は見ているところもある。
　　またＭ９には届かないが、このシーズンにはＭ8.8のチリ中部マウレ地震（2010年）も起きているし、
　　2005年の南スマトラ地震（Ｍ8.7）、2012年のインド洋東部地震（Ｍ8.6）が起きており、
　　ひときわ大きなスケールの地震が「立て続けに起きた」ことは明らかなのである。
　　“次のサイクル”は東日本大震災から30年くらい先、2040年前後から始まるのかも知れない（断定はしないが）


　　こうした大自然が見せる“激動”に「柔軟に適応」していくのは簡単ではないだろう。
　　今回の台風19号でも、家を失った人々の苦労が多数報告されたが、もちろん東日本大震災もそうだった。
　　その中で、私たちは「どう住むか、どう暮らすか」を見直すべき時代が来ているのかも知れない。
　　台風や豪雨で浸水・水没したり、地震や津波で倒壊する被害のたび、
　　疲労と苦悩で憔悴する、何千何万の被災者が出るが、今後そうした風景を何回繰り返せば良いのだろう。
　　例えば土砂崩れなどが生み出す“陸の孤島”での人々の苦労は「どうしようもない」ことなのか。

　　「簡単ではない」ことを承知の上で言うが、「暮らし方を考え直す」選択肢はないのだろうか。
　　東日本大震災の時も、津波被害の軽減を意図して「高台への町の移転」が提案され、１部は実践された。
　　その１方で「ここを離れたら暮らせない」と、行政の警告を押し切って海岸に家を再建した者もいる。
　　災害前のライフスタイルを変えるのは、もちろん簡単ではなかろうが、
　　生活を変えない“現状維持”への期待はこのご時勢、もしかすると「ワガママなこと」かも知れない。
　　「災害時の復興支援」を行政に期待するなら、「覚悟する痛み」もあるべきではなかろうか。

　　日本人社会は古代から基本的に“農耕文明型”なので、いわゆる「土地への執着」が強い傾向があるが、
　　「変わり続ける自然環境の変化に適応する」必要があれば、その“伝統”にも目を向けるべきだ。
　　遊牧民のような生活をしろとは言わないが、「ライフスタイルの変化を想定すべき」かも知れない。
　　そうでないと、同じ場所で昔と同じ生活にこだわる余り、同じような災害が繰り返し、
　　何十年どころか何世代も、「生まれつき定められた運命」とばかりに思い込んでしまう可能性があり、
　　そうした考え方では視野が硬直化し、防災の概念すら形骸化し兼ねないように思う。

　　変化を拒絶し、被災を不可避の宿命として受け入れることを容認するなら、ある意味仕方ないが、
　　そうしたライフスタイルはいつか破綻することになろう……上記の通り、自然は常に変わり続けるからだ。
　　変わることが出来なければ「自然淘汰される」のが“自然界の掟”なのである。
　　しかし逆説的に言えば「変わることを受け入れて努力」すれば、淘汰を回避することも出来るのだ。
　　そのために「ライフスタイルの変革を想定する」ことも、筆者は「検討すべきだ」と考えるのである。
　　あえて伝統を見直し、これまでとは違う「新しい暮らし方の方法」に目を向けることは有意義だと思う。


　　人口減少と過疎化により、行政サービスが行き届かない“限界集落”が増えているというが、
　　防災の観点から言えば、思い切って「集落を丸ごと移転させる」ことも考えるべきではないだろうか。
　　もっとも筆者が提言するまでもなく、その道の研究家なら、このくらいは既に“想定内”かも知れない。
　　人口が減っていく時代に、高度成長期に開拓した集落を無理に維持する必要もないだろう。
　　愛着があって捨てがたい気持ちは理解可能だが、変化を受け入れざるを得ない時はいつか必ず訪れる。
　　人が生死を通して“世代交代”するように、集落のあり方も世代交代すべきではなかろうか。

　　人口減少が避けられないのなら、それに応じてコミュニティもコンパクト化すれば良い、
　　という考え方自体は、実は20年以上前からあるものだ。
　　けれども現実は一筋縄では行かないもので、中々「上手くコンパクト化できた」実例を耳にしない。
　　土地への執着だけでなく、「コンパクト化する」過程も“新たな事業”になることから、
　　限界集落のような過疎化を極めた地域では、そもそも「事業化の元手の見通しが立たない」のだろう。
　　整理するにも金がかかるから後回しにして放置した結果、廃墟と化す“悪循環”である。

　　しかし何とかこうした悪循環を断ち切り、コンパクト化を進めて欲しいものである。
　　資本に余力のあるゼネコンクラスが、イノベーションへの投資として事業化できないものだろうか。
　　何も“豪華な再開発”ばかりが、お金を動かす事業ではないだろう。
　　もちろん数年程度では整理できない（道幅を広げる区画整理事業も数十年かかる）だろうから、
　　それこそ“百年の計”でライフスタイルの改革に取り組めないだろうか。

　　コンパクト化された集落は災害にも強いはずであり、高齢者世帯の見回り負担も小さくなる。
　　行政サービスも当然行き届きやすいし、何より“エコロジー”に貢献可能だろう。
　　林業や漁業で生計を立てる人たちの場合、職住近接で海岸や山間に家も作ってしまうことが多いが、
　　こうしたケースは大抵災害に脆い……ここを上手くカバーできるアイデアが欲しいところだ。
　　コンパクト化された集落の中に家があっても、林業や漁業をやめずに続けられる環境が整備されれば、
　　「災害が懸念される地域に頑なに住み続ける」人々も減るのではなかろうか。

　　またしっかりしたマスタープランを作ること自体、災害に強い町を作りやすくなるように思う。
　　災害のたびに「その場しのぎ」の修繕をしたり、見た目だけ華々しい復興計画を立ててみても、
　　次にやってきた災害を上手く乗り切ることができなければ意味がないというものだ。
　　復興で作った町自体が老朽化し、災害で大被害を被る、というケースも出来れば想定しておきたいものである。

　　……かといって、「数千年後の巨大災害まで見越せ」というのは無茶振りで、サジ加減は当然必要である、誤解なきよう。
　　この辺「極端から極端に振れる」人がしばしばいるので、釘は刺しておきたい。
　　（原発問題でも、日本沈没クラスの災害まで想定させるような、余りにも極端な反対意見を時々耳にする）
　　筆者が言っているのは、そういう「安易に万能化を求めるような無茶振り」ではないつもりである。
　　しかし「視野は広く持っていた方が良い」はずなのである。
　　その方が柔軟にもなれやすいし、柔軟であれば極端に振れるパターンも減ることだろう。


　　豪雨による洪水や津波の被害が起きるたびに思うのは、「垂直避難し易い環境が大事」ということだ。
　　今回の水害でも話題に上がったが、垂直避難というのはつまり「建物の上階に避難する」ことだ。
　　また津波から逃げるために「高台に向かう」のもこれに含まれるだろう。
　　水は高いところから低いところに流れるわけだから、逆のルートで逃げれば生き残りやすいのである。
　　足腰が立たない高齢者や障害者などでなければ、この避難は決して不可能な選択ではないし、
　　高齢者や障害者を救助する場合でも、「地上以外のルート」が予めあると有効だろう。

　　例えば、密集した集落では「屋根や屋上伝いに避難できる設備」があると便利ではなかろうか。
　　集落単位の防災プランで、屋根伝いに避難できるようなルート計画を立て、
　　リフォームなどの際に考慮し、自治体もそうしたプランに推進条例や補助金を出してはどうだろう。
　　駅前のアーケードなどで、その屋上部分に整備用の通路が作られているケースをしばしば見かけるが、
　　こうした非常用の上階通路が、普通の集落にもあると凄く助かる気がするのだ。
　　災害時以外には、半屋上のベランダ代わりに使えば良く、屋根全体をフラットにする必要もない。

　　集落のコンパクト化と共に、「災害時に逃げやすい（避難しやすい）環境」を予め整備しておく、
　　という考え方は重要であるはずであり、そのルートを「地上に限定すべきである」必要もないと思う。
　　「屋根上避難ルート」は、浸水災害時に「ヘリコプターやボートに依存する」必要もなくなるのである。
　　津波や鉄砲水で、家ごと流される事態になると機能しなくなるが、そうした設備があるのなら、
　　「家ごと流される前に避難する」ことだって可能なはずではないだろうか。
　　（現実にはセキュリティの問題もあるだろうから簡単ではないだろうが、視点を切り替える１案として挙げておく）


　　これからの時代、「これまでと同じやり方」では確実に通用しなくなっていくと筆者は思う。
　　そうした時に生き残れるかどうか、「柔軟であること」がどれだけ大切だろう。
　　「巨大災害の時代がやってくる」ことは、筆者として大きな懸念を持つ問題であるが、それと同時に、
　　日本人を含め「人類がどれだけ賢く生きていけるのか」証明する大きなチャンスでもあるのだ。
　　そう考えれば、自然もただ人間を苛めているのではなく「試練を与えている」ことが分かる。

　　そもそも巨大災害が増えると予想される原因の少なくとも１部は、人類自身にあるわけである。
　　人類が産業革命以降の大規模開発で地球環境に身勝手な手を加えた結果が、気候変動の遠因になったし、
　　人口増加に伴って無計画に山林を切り開いて都市化したことが、災害の背景にあるからだ。
　　そうした因果を人類が自ら克服することは、身勝手だった過去の振舞いに対する反省や償いだけでなく、
　　人類自身が未来を生き延び、文明を作り出した賢い種族であることを証明することになるのである。

　　しかしそうした因果に対する責任を果たすことなく、今後も人類の多くが身勝手に振舞い続ければ、
　　因果に相応しい報いが、記録破りの巨大災害となって人類に襲い掛かり続けることだろう。
　　それはある意味で運命であり宿命であるが、克服しなければならない人類の使命でもあると筆者は思う。
　　万物の霊長と驕り高ぶって自然を見下すのではなく、自然に対する敬意の証として災害を克服するべきだ。
　　（そもそも本当に人類が万物の霊長なら、災害くらいすぐに克服すべきテーマのはずである）

　　人類という種族が「変わり行く自然と共に歩んで行ける」ことを、今こそ証明すべきであり、
　　“巨大災害の時代”はその道へとエスコートする、大自然の手荒な激励ではないだろうか。
　　もちろん災害の被災者達の苦悩は察するに余りある（筆者も元大震災被災者である）が、
　　苦悩に留まり続けるのではなく、復旧し復興していくべきであり、それこそが災害克服への道となる。
　　そして災害を克服することに成功すれば、必然的に「巨大災害の時代」は終わるはずなのだ。